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お子さんの英語力、本当に大丈夫?日本の英語教育が見逃している5つのポイント 

更新日:2024年3月20日




多くの日本人は英語に対して苦手意識を持っています。国際的な教育機関である、EF社 (Education First)が2023年に発表した、英語能力指数ランキング[*1]では、日本は113カ国中87位でした。これは5段階評価のうち、下から2番目の「英語能力が低い」レベルにあたります。

日本の小学校では2020年に3年生からの英語学習が必修化され、英語教育の重要性が確認され始めましたが、まだまだ日本の英語教育には問題点が存在します。

今回はアメリカ・ニューヨークの現役小学校教師監修のもと、日本の英語教育の問題点を5つ紹介します。


 

目次


問題点1 英語を学ぶ環境が十分に整っていない

問題点2 文法の学習に集中しすぎている

問題点3 受験対策の重視

問題点4 異文化理解の促進

問題点5 将来の機会の拡大


 

問題点1 英語を学ぶ環境が十分に整っていない


英語を学ぶにあたってベストな環境は、ネイティブ講師から英語を学ぶことです。多くの教育専門家が指摘するように、ネイティブ講師から英語を学ぶことには多くの利点があります。例えば正確な発音及びイントネーションを学ぶことができることです。またネイティブ講師は日常会話や文化的なニュアンスに精通しているため、より実用的な英会話能力を養うこともできます。

多くの日本の小・中学校では、日本人の先生が英語の授業を担当しており、一部の学校ではALT(Assistant Learning Teacher)と呼ばれる外国人教員が授業をサポートすることはあります。しかし必ずしも全ての学校にALTが配置されているわけではありません。2022年の文部科学省の調査[*2]によると、日本全国の小学校におけるALTの人数はわずか12,417人、中学校では8,344人です。同年の小学校の教員数が474,525人、中学校の教員が293,832人[*3]ですので、全教員に対するALTの割合は、小学校と中学校ともに約0.03%という非常に低い割合になっています。

  しっかりと子供のうちに英語を学ぶのであれば、ネイティブ講師在籍する英会話スクールに通う、留学をするなど、英語を学ぶ「環境設定」が非常に大切と言うことができます。


 

問題点2 文法の学習に集中しすぎている


日本の英語教育は英文法の学習を重視する傾向が強く、特に中学及び高校での教育においては、文法の学習が中心になっています。実際に英語で会話をする際に文法を気にしすぎてしまい、結局上手く話すことができなかった経験を持っている人も多いのではないでしょうか?文法を重視しすぎた英語教育は、自然な言語使用や流暢な会話能力の発達が妨げられてしまう可能性もあります。

もちろん文法や読解を学ぶことは大切です。しかし英語でのコミュニケーション能力を向上させるには、英語の4技能のうち、リスニングとスピーキングを強化することが必要です。

最近の小学校の英語教育においては、より英語のコミュニケーション能力に焦点が当てられるようになるなど、状況は若干改善されつつあります。しかし日本の学校の教育カリキュラムは、まだまだ文法や読解が中心となっています。英語の4技能をバランスよく取り入れて、英語の会話能力全体が向上するようなカリキュラムを整備するべきだと言えます。


 

問題点3 受験対策の重視


日本の中学校及び高校での英語教育は、受験対策を重視する傾向があります。このアプローチは文法や読解に集中し、英語でのコミュニケーション能力の育成を疎かにします。なぜなら「試験で答える」ことを目標にして英語を学んでいくからです。

本来であれば英語を学ぶ目標は、英語でコミュニケーションを取れるようになることです。つまり日本の英語教育の目標設定は誤っているのです。その結果、本記事の冒頭で記載したとおり、日本は世界的に見て英語能力が低い位置にいます。

もちろん進学することは大切なことですので、日本に住んでいる以上、受験対策英語を学んでいく必要はあります。その上で、「英語でコミュニケーションを取れるようになる」ことを目的とした英語教育も取り入れる必要があります。

当サイトの他の記事に英会話学習の早期教育のメリットをまとめていますので、ぜひご確認ください。


 

問題点4 英語を学ぶ時間が圧倒的に少ない


OECD加盟国の中で、日本の小学校における英語の学習時間が比較的短いことが明らかになっています。教育先進国として知られる日本ですが、グローバル化が進む現代社会において、英語教育の充実は重要な課題とされています。

例えば本記事の冒頭で言及した、EF社の英語能力指数ランキングの上位にランクインしている、オランダとシンガポールでは小学1年生から英語教育が始まります。より早い段階から英語教育が積極的に行われており、学習時間も長い傾向にあります。

一方で日本では、英語が正式な「教科」として導入されるのは、小学校5年生からと国際的に見ると比較的遅く、学習時間も限られています。(小学校3年生から始まる外国語活動は、「英語に親しむ」ことが目的とされており、通知表にも評価が付きません)これにより、日本の子供たちが国際的なコミュニケーション能力を身につける上でのハンディキャップとなっている可能性が指摘されています。教育の国際化が進む中で、日本の英語教育の在り方について、改善の余地があるとの声が高まっています。

 

 

問題点5 英語を使う機会が少ない


最後に日本では英語を使う機会が少ないことも問題です。せっかく学んだ英語をアウトプットする機会が十分でないと、なかなか英語でのコミュニケーションスキルは向上しません。日本ではそのような機会が不十分だと言えます。

もちろん人によって多少違いはありますが、日本では小学校、中学校、高校で学んだ英語をアウトプットする機会は、主に入学試験に絞られます。英語もしくは言語というものは、人とコミュニケーションをとる手段です。入学試験がアウトプットの場の本番では、あまりにももったいないです。

一方英語教育に力を入れている国々では、学校で学んだ英語をアウトプットする場を広範囲で設けています。例えばフィリピンとシンガポールでは英語を公用語の一つとしてカウントしており、都市部の街中では多くの人が英語を話し、看板や案内表示も英語で記載されています。また、ベトナムでも若者を中心に英語を話せる人が多く、カフェなどでは英語で注文できる所も少なくありません。さらにオランダでは非英語圏の中でも特に英語の普及率が高く、ビジネスの環境でも英語が広く使われています。

これらの国々と同じ水準に寄せていくことは日本では難しいかもしれませんが、少なくとも英語を使う最大の場面が入学試験という現状は、即急に改善をする必要があります。

 

 

まとめ


本記事では、日本の英語教育における主要な問題点を5つ掘り下げました。これらの課題に対し、小学生向けオンライン英会話スクール、レルネでは、アメリカの小学校の先生から直接英語を学ぶ機会を提供しています。レッスンを通じて、日本の英語教育で不足しがちなスピーキング力を強化しましょう。是非レルネで、ネイティブの小学校の先生から本物の英語を学び、国際的なコミュニケーション能力を身につけ、人生の枠を広げましょう!



参考・引用元:

[*1] EF 世界最大の英語能力指数ランキング:https://www.efjapan.co.jp/epi/ 

[*2] 文部科学省 令和4年度「英語教育実施状況調査」の結果について:https://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/1415043_00004.htm  

[*3] 文部科学省 文部科学統計要覧(令和5年版) https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/002/002b/1417059_00008.htm


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